世界中で猛威をふるい、現在もなお人類を不安に陥れている新型コロナウィルス。いつ終息するのか誰にもわからず、ソーシャルディスタンスの必要性は2022年まで継続するという米ハーバード大学の研究結果も発表されています。
いま確実にいえることは、この先のいわゆる「アフターコロナ（AC）」の時代は「ビフォアーコロナ（BC）」の頃とは人々の暮らしや価値観が大きく変わるということ。
アフターコロナで世の中がどう変化するのか、環境・社会・経済の3つの視点からみていきましょう。
目次
環境問題とアフターコロナ
新型コロナウィルスは環境問題にも大きく影響しています。
感染拡大によって中国やインドをはじめとする世界中の工場で稼働がストップしたり、世界中で交通量や航空便数が激減したりしたため、CO2排出量が大幅に減少しました。他にも大気汚染が劇的に改善されるなど、短期的にみるとよい兆しがさまざま見られるようになり、改めて経済活動が環境にもたらす悪影響が可視化されたといえます。
しかしこれらは世界規模で経済活動がストップしたことが原因で、根本的な解決ではありません。コロナが終息し経済活動が再開されれば状況がすぐに元に戻るどころか、景気回復のために環境より経済優先の政策が重視されれば、状況が悪化する可能性も。
アフターコロナで気候危機対策がどうなるかは、各国政府の政治的な決断に大きく影響されることになりそうです。
社会生活とアフターコロナ
新型コロナウィルス感染以上に深刻な影響を人々に及ぼすリスクが懸念されるのが世界的な貧困。国際NGOのオックスファムは、世界人口の半分以上が貧困に追いやられる可能性があると警告しています。アフターコロナの時代には、ベーシックインカムなど新たな社会のセーフティネットを導入し経済格差の解消につながる政策的な取り組みが求められます。
一方で、パンデミックは人々の働き方や組織のあり方を再考する良い機会になったともいえるでしょう。いま多くの企業で切り替えが進むリモートワーク中心の勤務体制。リモートワークがもっと普及すればオフィスの場所に関わらず住む場所を決められるので、多くの人が「二拠点居住」や「多拠点居住」といった暮らし方も選択できるようになるでしょう。
雇用と同様にリモート化は教育の現場にも。授業のオンライン化が進むことでより多くの人へ学習機会を増やせるようになり、結果として地域や収入による教育機会格差の解消につながることが期待されます。
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IMF（国際通貨基金）によると、世界経済は3％のマイナス成長で大恐慌以来の悪化になると予測されています。しかし同時に、感染拡大の封じ込めが成功すれば2021年には6%近い経済成長も可能という希望の光が見える見通しも。
新型コロナウィルスの感染拡大に伴い、世界全体の株式市場は歴史的な下落を記録しました。しかしそんな中で健闘しているのが「環境・社会・企業統治」といういわゆる「ESG戦略」で高い評価を受ける企業。アフターコロナの世界では一層ESG投資が拡大するかもしれません。
一方消費者の視点では、アフターコロナ以降は地産地消型の食料やエネルギーへの関心がより高まる可能性が。FAO（国連食糧農業機関）とWHO（世界保健機関）、WTO（世界貿易機関）は、各国が食料の確保のために輸出制限をすることで、国際市場で食料不足や一部の地域では食料危機もありえるとの共同声明を発表しました。新型コロナウィルスは、私たち一人ひとりに食料自給率が低いことのリスクを正面から突きつけています。
しかしいくら「地産地消」といっても、地方で生産して都市で消費する現在のスタイルに大きな変化はないでしょう。そこで大きな可能性を秘めているのがオンラインコミュニケーションです。生産者と消費者がオンラインで繋がればお互いにさまざまなコストを支払う必要がなくなり、「必要な分だけ作って必要な分だけ消費する」というライフスタイルに変わっていけるのではないでしょうか。
監修：エクシオ 婚活アドバイザー 北川志穂
